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★店長の阿部です!★
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私の考え、
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人間のエゴで伐った木です。いつまでも大切に使いましょう。
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屋外の木部には強さ。
建物の外装材は24時間365日、日光や風雨、湿気などの自然条件にさらされ続けます。塗料には、それらの環境から木を守ることが一番に求められます。
防腐、防カビ、防虫性、耐候性に優れた外装専用塗料を選びましょう。
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屋内の木部にはやさしさ。
室内は人の生活の場であり、内装材は暮らしに直接ふれることになります。そこに使用する塗料には、なによりも安全な仕上がり、人へのやさしさが求められます。
大臣認定によりF☆☆☆☆を取得し、高い安全性を誇る室内専用の塗料を選びましょう。 |
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D.I.Y.塗料（戸建塗替え）。
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D.I.Y.塗料（戸建塗替え）には大臣認定によりF☆☆☆☆を取得し、高い安全性を誇る室内専用の塗料を選びましょう。
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※土日、祝日のお問合せに関しましては、翌営業日に改めて、ご連絡させて頂きます。
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homemade（ホームメイド）
2007年
vol.2
あこがれのカフェインテリアを手づくり！
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2008/8/22 |
携帯ホルムセンサー新発売（ツール） ウィングターフ 高濃度測定機能を付加
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
ウィングターフは携帯型ホルムアルデヒドセンサーに新型モデルを追加し、市場対応を強めている。
従来の携帯型ホルムアルデヒドセンサー「ＢＨＳ‐０１」は公定法（高速液体クロマトグラフ分析法）と同じ分析原理に基づいた初めての簡易センサー。
公定法と同等の精度とガス選択性（アセトアルデヒドを含む他、ガスも干渉を全く受けない）を唯一実現させた上、測定時間は３分。測定範囲は０.００‐１.００ｐｐｍをカバーする。
今回、新たに上市した新型モデル「ＢＨＳ‐０１ＨＦ」は従来タイプの特化則管理濃度０.１ｐｐｍや一般環境基準値の０.０８ｐｐｍを最速３分で測定する機能をそのままに１.００‐５.００の高濃度測定機能を新たに加えた。
主な特長は、試薬は使い捨てチップに滴下するだけで試薬特性により、他のアルデヒド類等のＶＯＣガスの影響を受けない。更に測定データ保管機能を始めパソコンやプリンタを接続できるデータインターフェースを装備している他、測定位置を自在に設置できる三脚も取り付けられる。
ホルムアルデヒドは今年の３月１日から特化則（特定化学物質障害予防規則）の改定に伴い第３類から第２類に変更された。『ヒトの発がん性が確認された物質』として使用事業所に厳格な安全処置が義務付けられ、その管理が大幅に強化された。１年間の猶予期間はあるものの、対象となる作業所及びホルマリン含有率は１)ホルムアルデヒドを製造または取り扱う作業全般2)重量の１％を超えて含有する製剤その他の物と規定されている。
従来から漏洩防止または緊急時のための処置、作業主任者の選任、健康診断などが義務付けられていたが、新たに発生抑制処置、作業環境測定が義務付けられた。特に作業環境測定に関しては作業環境測定士による６カ月ごとの測定と評価が義務付けられている。
「他社センサーに比べ公定法の高速液体クロマトグラフ分析法の精密測定に近い正確な値が短時間かつ安価に得られる。更に厚生労働大臣認定機種としての信頼性の高さから引き合いが急増している」とコメントする。
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2008/7/19 |
アレスエコプラン２０１０を策定 関ペ 生産増により目標は未達成
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
関西ペイントの２００７年度環境保全コストは前年度比１.９％増の５１億６,４００万円となった。設備投資額は４億５,０００万円（２４.９％減）、費用額は４７億１,４００万円（５.５％増）。設備投資面では、環境マネジメントシステムの整備、運用に関するコストが大幅に減少した一方、公害防止コスト、地球環境保全コスト、社会活動コストが増加した。このほど刊行した「環境・社会報告書２００８」で明らかにした。
同社は、地球環境保全に対して数値目標を含めた具体的指針を掲げた「アレスエコプラン２００７」を制定。２００７年度目標と実績評価についてまとめた。
製品からの有害物質削減においては鉛化合物量、六価クロム化合物量、販売製品中のトルエン（Ｔ）・キシレン（Ｘ）・エチルベンゼン（ＥＢ）量、販売製品中のＶＯＣ量のいずれも目標数値の達成はならなかった。
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2008/2/27 |
化学物質評価研究機構とテュフズードが業務提携 ＲＥＡＣＨ登録、一貫サービスを提供
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
財団法人化学物質評価研究機構（ＣＥＲＩ）とドイツに本社を置く第三者試験・認証機関会社のテュフズードジャパンは、ＲＥＡＣＨ規制に関して業務提携を結んだと発表した。１月１５日に覚書調印式を交わした。これにより、ＲＥＡＣＨ登録に関して、書類作成から試験、輸出手続き、登録までの総合サービスを一貫して対象企業に提供できるとしている。
２００７年６月に施行されたＲＥＡＣＨ規制は今年６月の予備登録を控えている状況にある。そこで化学物質の試験、検査、評価、研究開発を行い、全国４カ所にラボを設置しているＣＥＲＩは、今後２０人程度のエキスパートでＲＥＡＣＨ登録支援チームを編成。調査・評価業務及びデータギャップを埋めるための必要な試験の実施をサポートしていく計画を進めている。
一方、世界６００以上の拠点でコンサルティング、試験、審査、認証ビジネスを展開しているテュフズードについても、ドイツ本社に１００人以上のエキスパートを擁する他、日本の窓口には日本語を母国語とする３人のエキスパートを配備し、唯一代理人として登録サポートを行っていく。
今回の両者の業務提携により、欧州におけるＲＥＡＣＨ対応の状況、各国の化学物質管理に関する取り組み、日本の事業者の取り組み状況、双方の顧客紹介など情報連携を高めるとともに、登録のための一貫サービスの提供が可能になるとしている。
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2008/2/25 |
6月1日から予備登録スタート 関心高いREACHセミナー開催
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
ＲＥＡＣＨ規則解説セミナーが１月２９日、東京塗料会館で開催された。主催は産業環境管理協会、日本塗料工業会などが共催。会場には塗料メーカーなど満員の１８０名が参加した。
欧州の新たな化学品規制であるＲＥＡＣＨが昨年６月に施行され、今年の６月からは化学品を製造及び販売する業者は、有害性や生産量に応じて、化学物質ごとの登録・認可といった手続きを行わないと当該製品をＥＵに上市することができなくなる。また、この規則は化学品のみならず成形品も対象になるため広範囲に影響を及ぼすことが予想されている。
セミナーに先立ち、日塗工の久米専務理事は「このセミナーは先日、大阪でも開催し１５０人以上が参加しました。いかにＲＥＡＣＨに対して関心が高いかを感じました。日塗工としましても、会員のみなさんに経産省、日化協とともに情報を提供したいと思っています。この先、将来を見据えた対象物質のリストアップ、責任所在を明確にするサプライチェーンのコミュニケーション、確実な登録の推進といったことがユーザーから求められます」と述べた。
まず、産業環境管理協会の新原敏夫氏がＲＥＡＣＨの基礎概要を解説した。
ＲＥＡＣＨの登録の概要としては、年間１トン以上の化学物質において製造・輸入量とリスクに応じた情報の提出が求められる。登録対象物質は化学物質、調剤、成形品、ポリマー、中間体。なお、塗料は調剤（２物質以上からなる混合物・溶液）に該当し、その構成成分を登録する義務が生じる。
今年の６月１日‐１２月１日までに予備登録をすれば、段階的に登録ができる猶予期間を得ることができる。例えば、１）２０１０年１２月１日：年間１トン以上製造・輸入のＣＭＲカテゴリー１・２物質、年間１００トン以上製造・輸入の水生生物影響物質、年間１０００トン以上の物質２）２０１３年６月１日：年間１００‐１０００トンの物質３）２０１８年６月１日：年間１‐１００トンの物質―といった登録期限になる。
そのとき、予備登録した事業者は、物質情報交換フォーラム（ＳＩＥＦ）に参加する義務が生じる。これは、「同質物質のデータなどの共有化、動物実験やリソースの無駄使いを防ぐため」。
ＲＥＡＣＨの登録において、既に登録が済んでいる物質に関しては、その商流の川下にいる事業者は登録する必要はない。例えば、塗料メーカーＡの製品Ａに含まれる原材料ａ（製品）が既に原料メーカーａによって登録済みであれば、塗料メーカーＡは原材料ａを登録する必要はない（ただし、これは同じ商流の場合のみ）。
また、ＲＥＡＣＨには「登録」手続きとは別に「認可」の手続きをとり、認可されなければＥＵでの製造・輸入をすることができない。しかし、ＲＥＡＣＨが施行された２００７年６月１日時点では認可対象物質が示されておらず、２００９年６月までには公表される予定となっている。
セミナーの後半では、ＲＥＡＣＨ影響調査アンケートを実施した。
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2008/2/4 |
室内臭気を低減、ポリマーエマルジョンを発売（原料） ＢＡＳＦ
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
ＢＡＳＦは室内塗料向けポリマーエマルジョン「Ａｃｒｏｎａｌ ＥＣＯ（アクロナール・エコ）」の国内販売をスタートする。塗料のバインダーとして、低臭気、低環境負荷、汚染洗浄回復性、耐磨耗性の特性をアピールし展開していく。
同品を配合した室内塗料では、塗装後わずか１時間後に問題なく塗装した部屋を使用することが可能になる。これにより、塗料臭気が気になったり、高い居住環境を求めたりする消費者のニーズに対応することができる。更に病院など塗装後すぐに業務を再開する施設や学校やホテルなど常時人がいて高い室内環境が求められる施設を設計する建築業者など幅広い需要を見込む。
ディスパージョン営業担当マネージャーの橋爪章夫氏は「臭気をほぼゼロに抑えることで室内塗装への抵抗感が薄れ、塗装頻度の拡大が見込める。このような革新的な製品は日本の消費者の生活空間の快適性を高めると同時に持続可能な発展に対するＢＡＳＦの取り組みにも合致するもの」とコメント。
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2008/1/15 |
産廃削減・コスト削減を両立 パテ用のダンボール容器化を実現 竹延、中央ペイント、メーコー
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
大手塗装会社の竹延（本社・大阪市、社長・竹延信氏）と中央ペイント、メーコーの３社は、近年の環境問題から石油缶に変わるダンボール容器製品を共同開発した。ダンボール容器は、使用後、古紙として廃棄でき、リサイクルできるのが特長。メーカー、ユーザー双方にメリットの高い産廃削減策として、年明けから汎用販売を始めるとしている。
ダンボール容器化の構想は昨年、塗装会社である竹延から廃缶削減を実現したいとの意向で、パテメーカーである中央ペイント、メーコーに働きかける形でスタートした。当初はプラスチックペール缶、ドラム化、１トンコンテナなどにする案も検討したが、いずれもコスト増、運搬の不便さなどがネックとなり有効打にならず。その中でビニールに梱包する形に可能性を見出し、ビニール梱包したパテをダンボール容器に入れることで今回の製品化実現に至った。これにより石油缶同様１パレット６０ケースの積載が可能になる一方で、高さは３分の２とコンパクト化を実現。また作業時はビニールごと専用プラスチックペール缶に移すことで、使用後はビニールと梱包用のプラスチックバンドのみが廃棄物となるなど少量化にも寄与する。
ダンボール容器パテの販売は中央ペイント、メーコーそれぞれのブランドで販売していくとしているが、中央ペイントは竹延向けに販売していた軽量目地パテ「竹延ポイントパテ」と軽量仕上げパテ「竹延パーフェクトパテ」の汎用販売を年明けにも開始し、順次ラインアップを拡充したいとの意向を示している。
また竹延は、このシステムが大手ゼネコンの改善事例提案会で評価され、社長賞を受賞した。
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2008/1/8 |
水性・低溶剤塗料使用を義務付け 韓国 ＥＵ並みＶＯＣ規制
出典：ペイント＆コーティングジャーナル
韓国政府は２０１０年までにソウル都市部の工場（ＢＰを含む）に対し、ＥＵ規制に準拠したＶＯＣ規制を実施する。規制によるとＶＯＣ排出抑制値をクリアするには水性・低溶剤塗料の使用を義務付けている内容。また今年に入って同規制を全土に拡大する方針を打ち出し、２０１２年までに完全移行する計画。これにより２年間で韓国での水性シフトが急速に進むと見られている。
アジア地域では韓国が唯一ＥＵと類似したＶＯＣ規制のスタンスにある。韓国以外の東南アジアではＢＭＷ、トヨタ、ホンダが自補修の水性導入で先行する動き。なお韓国のＶＯＣ含有量の規制値は次の通り。
◇ウォッシュプライマー（’０７～）７８０ｇ／リットル、（’１０～）７８０ｇ／リットル、プライマー・サーフェーサー（’０７～）５８０ｇ／リットル、（’１０～）５８０ｇ／リットル、トップコート・シングルステージ（’０７～）５８０ｇ／リットル、（’１０～）５００ｇ／リットル、トップ・ベースコート（’０７～）６２０ｇ／リットル、（’１０～）５００ｇ／リットル
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